インバウンドについておおまかな意味を知っているという方も、ぜひ本記事で宿泊・観光業界におけるインバウンドの正しい意味、今後の需要、需要回復を目指す宿泊施設が求められることなどについてぜひ知ってください。本記事は観光業界に携わる人が知っておきたい情報がつまっています。
また、インバウンド対応に不可欠な多言語対応をタブレット1台からスタートできるサービスもございます。コストを抑えて多言語対応を始めたい方はぜひご活用ください。
宿泊・観光業界におけるインバウンドとは？
まずは宿泊・観光業界におけるインバウンドの意味や定義を解説します。インバウンドは英字表記で「inbound」です。英語表記からもわかるように、インバウンドは「外から中に入り込む」という意味です。
マーケティングの分野ではあてはまりませんが、インバウンドは本来「本国行きの」「市内に向かう」という意味もあります。そこから派生して宿泊・観光業界では「外国人の訪日旅行」「外国人旅行者を日本へ誘致する」「海外からの訪日観光客」などを表す言葉としても使われています。
インバウンドの反対語は「アウトバウンド（outbound）」です。日本から海外へ旅行するという意味を持っています。
今後のホテルのインバウンド需要は
今後のホテルにおけるインバウンド需要についても知っておきましょう。近年のホテルのインバウンド需要は、新型コロナウイルス感染症による影響を受けたことは否めません。以下は国土交通省からの発表から引用したインバウンド需要に関する資料です。インバウンド需要の変化について見ていきましょう。
第３節 2020 年（令和２年）の世界の観光の状況
第３節 2020 年（令和２年）の世界の観光の状況
UNWTO（国連世界観光機関）の 2021 年（令和３年）３月の発表によると、2020 年（令和２年）の世界全体の国際観光客数は、前年より約 10 億 7,200 万人減（前年比 73.1%減）の３億 9,400 万人となった。2010年（平成 22 年）以降、10 年連続で増加していた国際観光客数は、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための渡航制限等により、大きく減少した。（図表Ⅰ-８）。
第２章 日本の観光の動向
観光については、水際対策の徹底に加え、移動の制限や旅行控えの動きが生じたことなどにより、需要が大幅に減少するなど、非常に厳しい状況が続いている。
引用元：国土交通省 令和2年度 観光の状況・令3年度 観光施策
ご紹介した記事のとおり、新型コロナウイルス感染症の影響を受けた宿泊業のインバウンド需要は減ってしまいました。民泊、ホテル、旅館いずれも同様です。
しかし、政府が観光を成長戦略の柱と位置づけていること、観光先進国への取り組みを推進していることにより、今後の宿泊業におけるインバウンド需要は伸びると考えられています。そのため、民泊、ホテル、旅館業関係者も期待を持っています。
他にも円安であること、ビザの発給要件が緩和されたこと、格安航空路線が拡大したこともあり、今後も日本を訪れる外国人観光客は多くなると考えられています。現在の日本の観光客は中国、韓国、台湾などの東アジアが多いのが特徴ですが、その他の国々からのインバウンド観光客も回復することが期待されています。
今後は、訪日観光客の増減に一喜一憂するだけでなく消費額をいかに伸ばすかに焦点を当てた方が良いとも考えられています。量から質へとシフトチェンジしたインバウンド対策をおこなえば、宿泊業界にもインバウンド観光客の回復が見込めるはずです。
インバウンド需要回復に向けて宿泊施設に求められること
最後に、減ってしまったインバウンド需要回復に向けて宿泊施設に求められることをお伝えします。いかに多くのインバウンド観光客に宿泊してもらうのかが民泊などのオーナーにとって大きなテーマです。インバウンド需要回復に向けて宿泊施設に求められることは全部で５つあります。では1つ1つの内容を見ていきましょう。
多言語に対応
インバウンド需要回復に向けて宿泊施設が求められることの1つに、多言語対応があげられます。
訪日観光客が困ることとして、公共の乗り物の利用、無料の公衆Wi-Fi利用、日本人とのコミュニケーションが困難なことなどがあります。宿泊施設関係者が適切な言語対応ができなかったことで、利益につながる機会を失ってしまうケースも珍しくありません。
そのため、多言語対応ができるスタッフを用意することは、宿泊施設においても不可欠です。ただ、現実問題として多言語スタッフの採用はコスト面やそもそもの人材が少ないことからハードルが高いというのも事実です。
多言語対応につきましては、下記のページで詳しく解説しています。併せてご覧ください。
FAQを活用
宿泊施設が訪日観光客向けのFAQを作成しておくと、訪日観光客がスタッフに何かを聞いたりスタッフが何度も時間を取られたりすることもありません。訪日観光客が宿泊施設のスタッフに聞いてくる内容はほぼ決まっているため、FAQを作る手間はそれほどかからないことも覚えておきましょう。
ツールやシステムを活用
テレビ電話、システムを活用した非言語対応がさまざまな宿泊施設でされています。ツールやシステムには多言語対応ができるロボット、通訳してくれるアプリなどがあります。
便利なツールやシステムを導入すると、外国語が話せないスタッフが対応するよりも的確な対応が可能です。たとえば客室に専用のタブレットを準備しておくと館内設備、イベント、レストラン情報だけでなく周辺の観光情報などをお客さんに提供できます。
ツールやシステムをを使うことは、道案内や決済におけるスタッフの労力を減らすことにもつながります。
アイコンを設置
言語が得意でないスタッフに訪日観光客が質問することがないように、宿泊施設の各所に
アイコンを設置することもインバウンド対策としておすすめです。たとえば決済方法の案内、注意喚起や禁止事項の記載などがあげられます。
言語対応ができるスタッフを採用
インバウンド対策として言語対応ができるスタッフを採用することもすすめられます。日本を訪れる観光客は現在中国、韓国、台湾、香港、アメリカの順に多いため、できれば何か国語を話せるスタッフを雇うと宿泊施設の運営においても心強いです。
言語対応ができるスタッフを採用するなら、訪日観光客の話す言葉を聞いたり話したりできるだけでなく、国ごとの文化を学んでおくことがおすすめです。文化を知って入ればタブーなことをしたり失礼なことを言ったりすることもありません。
インバウンド対策事例
最後に、宿泊業を営むオーナー、経営者ができるインバウンド対策事例を2つご紹介します。すぐに実践できる対策もありますので、ぜひチェックしてください。
事例1：【富士箱根ゲストハウス】スタッフの教育と販売方法法の工夫で成功
富士箱根ゲストハウスが外国人観光客から人気があるのは、立地が良いこと以外にスタッフの教育と販売方法の工夫があるからです。
インバウンドビジネスでさまざまな国の言葉が使えるスタッフを確保することは重要です。スタッフが一所懸命ジェスチャーやスマホを使って外国人観光客の質問に伝えようと努力する姿勢は、やはり訪日観光客からも支持を得ています。
現在の観光・宿泊業界では、外国語能力が高い人の中途採用をおこなう企業が増えています。今後もこの傾向は続くでしょう。
引用元：https://pharm-kusuri.com/busi/zirei.html
事例2：【あわら温泉清風荘】海外インフルエンサーでインバウンド集客
インバウンドの集客という面では、インフルエンサーとの連携も効果的です。
オーストラリアの女優兼YouTuberのハンナ(Hannah)さんは、ボーイフレンドとの日本旅行のを投稿しました。
その動画内では、あわら温泉清風荘の客室からアメニティそして食事の様子も紹介されています。
2022年8月現在、再生回数は211万回を超え、動画のコメント欄には「日本に初めて行く計画をするのにとても役立つね」「いい動画だ！」といったコメントが多く寄せられています。
プロモーションの表示がなかったため、おそらく企業案件ではないですがその広告効果は絶大かと思われます。
まとめ
アフターコロナでのインバウンド需要回復を見越している方に「宿泊・観光業界におけるインバウンド」の意味、対策などをお伝えしました。実際に宿泊や観光業を営む際は、具体的なインバウンド対策例も参考にしてください。
インバウンドに関する知識があると、今後おおいに役立つはずです。何か確認したいことがあれば、本記事を読み返すことをおすすめします。
